年収アップを狙うなら、知っておくべき7つの理由
「年収を上げたい」そう考えたとき、まず“転職”を思い浮かべる人は多いだろう。
だが、もうひとつの選択肢を見落としていないだろうか？
それが「海外赴任」である。
- ✅ 海外赴任手当によって、年収が1.4～2倍に跳ね上がる可能性
- ✅ 家賃や帰国費用の補助によって、実質手取りが大幅増
- ✅ 帰任後にはキャリアが変わり、さらに年収アップのチャンスが広がる
年収アップの目安（海外赴任時）
赴任手当は基本給の20〜40％（企業によっては50％以上）
住居費補助は月10〜15万円相当（年間で120〜180万円）
その他手当には光熱費補助、車両手当、海外保険などを含む
本記事の案内人、磯賀場 真我（いそがば まわれ）と申す。
かつては「使えないエンジニア」と呼ばれた私であるが、転職と海外赴任を経て、5年間で約600万円の年収アップを実現した。
「もっと早く知っていれば…」
本気でそう思う情報は、やはり誰かに伝えたくなるものだ。
本記事では、私自身の経験をもとに、海外赴任によって年収が上がる“仕組み”を、7つの視点から解説する。
あわせて、メリット・デメリットや、帰任後のキャリア・将来価値についても触れていく。
なぜ海外赴任で年収が上がるのか？7つの理由
実際、私自身 海外赴任によって、転職 約3回分の年収アップ を経験した。
その仕組みを理解すれば、キャリアの選択肢が大きく広がるはずだ
① 赴任手当による給与の大幅な上乗せ（ハードシップ手当・海外赴任手当）
② 生活コストの削減による「実質的な収入増」（住居費・帰国費用の補助）
③ 物価に応じた給与調整（物価高の国では給料が増える）
④ 減税・税制優遇措置を受けられる（所得税軽減・二重課税回避）
⑤ 海外赴任者向けの特別なボーナスが支給される（着任ボーナス・帰任ボーナス）
⑥ 日本帰任後のベース年収が上がる（管理職昇格・転職市場での価値向上）
⑦ 為替レートによる収入の増加（円安時に日本円換算で収入増）
① 赴任手当による給与の大幅な上乗せ
海外赴任者には、多くの企業で 「海外赴任手当」「ハードシップ手当」 が支給される。
これは、赴任先の生活環境や業務の負担を考慮し、通常の給与に加えて上乗せされる報酬 だ。
特に、発展途上国や治安の不安がある地域では、企業側も人材を確保するため、
手当の額を大幅に引き上げるケースが多い。
➡ 結果として、基本給＋手当の合計で年収が1.4～2倍に増加することも珍しくない。
② 生活コストの削減による「実質的な収入増」
海外赴任者の多くは、企業負担による住居・交通・福利厚生のサポート を受けることができる。
具体的には、以下のような補助が一般的だ。
・住居費の全額負担（高級住宅地やタワーマンションに住めることもある）
・帰国費用の補助（年に数回の往復チケットを支給）
・現地での生活支援（国によってはドライバーや家政婦が手配される）
これにより、生活費の大部分が削減され、手元に残る資金が増える。
特に、日本で家賃を払っていた場合、その負担がゼロになるだけで、
年間100万円以上の「実質的な収入増」 につながるケースもある。（独身、一人暮らしの場合）
③ 物価に応じた給与調整
企業は、赴任先の物価に応じて給与を調整する。
例えば、物価の高い国に赴任する場合、生活費を考慮して給与が増額される ことが一般的だ。
一方で、外資系企業では物価の安い国に赴任すると、給与が減額される可能性もある。
実際、ヨーロッパからアジアへ赴任した社員が、年収5％ダウンとなったケースもある。
➡ 赴任前に給与体系を確認し、物価調整がどのように適用されるのかを把握しておくことが重要だ。
④ 減税・税制優遇措置を活用できる
海外赴任には、税制面でもメリットがある。
赴任先の国によっては、以下のような税制優遇措置 を受けられる可能性がある。
✅ 所得税の軽減：日本よりも税率の低い国では、手取り額が増える
✅ 二重課税の回避：日系企業では、「国外給与所得控除」などを利用し、不要な課税を防ぐ
✅ 赴任手当の一部非課税化：企業によっては、住居手当などを非課税扱いにすることも
例えば、シンガポールやドバイのような 所得税率が低い国では、実質的な可処分所得が大幅に増える。
➡ 赴任先の税制を事前に確認し、どの程度の税負担が発生するのか把握することが重要だ。
⑤ 海外赴任者向けの特別ボーナスが支給される
企業によっては、海外赴任者に対して 特別ボーナス（インセンティブ） を支給する。
これは、海外赴任が持つリスクや負担に対する報酬として設けられることが多い。
具体的には、以下のような形で支給されるケースがある。
✅ 赴任開始時の一時金（着任ボーナス）
✅ 現地での成果に応じた追加インセンティブ
✅ 赴任終了後の特別報奨金（帰任ボーナス）
➡ 赴任契約の内容を精査し、特別ボーナスの有無を事前に確認しておくことが不可欠だ。
⑥ 日本帰任後のベース年収が上がる
海外赴任経験者の多くは、帰任後に昇進・昇給を果たす。
企業は 海外経験を積んだ人材を貴重な戦力とみなし、管理職ポジションを用意する傾向が強い。
例えば、以下のようなキャリアパスが考えられる。
✅ 海外事業部長・工場長・経営幹部への昇格
✅ 転職市場での市場価値向上による年収アップ
「海外赴任を経験しているかどうか」が、将来のキャリアに大きな影響を与えることは間違いない。
➡ 赴任後のキャリアプランを戦略的に考え、帰任後のポジション交渉も視野に入れるべきだ。
⑦ 為替レートによる収入増加
現地通貨建ての給与が円安時に増加する。為替リスクを含め、通貨建てや支給形態は事前確認が望ましい。
海外赴任のメリットは「年収アップ」だけではない
- ✅ キャリアアップのチャンスが広がる
- ✅ 転職市場での市場価値が向上
- ✅ 語学力・コミュニケーション能力の向上
- ✅ 国際的な人脈が得られる
- ✅ 子どもの教育費補助があるケースも
海外赴任のデメリットと注意点
- ⚠ 家族と離れて暮らすことになる可能性
- ⚠ 言語・文化の壁に直面する
⇒ これに関しては、いい機会だと考え、自分自身のレベルアップにつなげるべきだ。 - ⚠ 治安・医療への不安
- ⚠ NISA・iDeCoが使えない
海外出張でもいいのでは？
勘のいい読者は、海外赴任はハードル高いので海外出張ベースにすれば良いのでは？
と考えたことだろう。
簡単に計算し比較してみたので、ぜひチェックしみてほしい
まとめ｜海外赴任は年収アップとキャリア形成の大チャンス
✅ 海外赴任手当で1.4～2倍の年収アップが可能
✅ 住居費・帰国費用の補助で、実質的な手取りが増加
✅ 帰任後の昇進・転職市場での評価向上につながる
✅ 語学力や国際的なビジネススキルを習得できる
📢磯賀場 真我からひと言
現職場に海外赴任のチャンスがないのであれば、チャンスがある企業への転職も視野に入れるべきだ。
そうすれば、私のようにダブルチャンスをゲットできるかもしれない。
健闘を祈る